生成AIの導入・活用支援から開発まで
一気通貫で支援
サービス
生成AIソリューション
特長
01
生成AIの
トータルソリューション
生成AIの導入支援から活用定着化、生成AI受託開発、生成AI研修まで生成 AIのトータルソリューションを提供
02
生成AIの
プロフェッショナル集団
生成AIとビジネスに精通したプロフェッショナル集団が、クライアントのAIパートナーし て上流工程から開発まで一気通貫で支援
03
生成AIの
豊富な支援・開発実績
RAGによる自社データ連携、金融特化型AI、コールセンター自動化、ボイスボットな ど豊富な開発・支援実績。
実績
お客様の声
エンジニアのコードレビューや
デバッグの工数を30％以上削減
株式会社フィンプラネット
法人AIクラウドを導入し、エンジニアがコードレビューやデバッグに活用することで開発スピードが大幅にアップしました。
コンテンツや資料作成にかかる時間を40％以上削減
株式会社FinCube
従業員の8割以上が法人AIクラウドを積極的に利用しています。
コンテンツ作成や外部の長文資料などの要約、資料作成に活用しています。
1人当たり月10時間以上の業務削減に成功
株式会社ILT
法人AIクラウドを導入し、メルマガ作成、SEO記事のキーワードリサーチや記事作成、データ分析、FAQ作成などに利用しています。
すでに当社には欠かせないツールになっています。
支援事例
生成AI活用のプロフェッショナルが大企業から中小企業まで幅広くご支援
人材サービスS社
社内データを学習させた
ナレッジベース開発
お客様から社内で眠っているナレッジの共有・有効活用を行いたいとのご相談を受け、お客様の社内規定・マニュアルなどのデータを生成AIと連携（RAG）して、自社ナレッジを学習した独自のAIアシスタントを構築しました。
これによって、同社従業員はこのAIアシスタントを通じて社内ルールやノウハウ、過去事例などに効率的にアクセスすることに成功しました。
メーカーL社
Azure OpenAI Serviceの導入・構築
社内の業務効率化を目的とした生成AI導入の相談をいただき、お客様の目的・課題・規模感・予算等をヒアリングした上で、Azure OpenAI Serviceの導入・構築から活用まで支援いたしました。
Azure OpenAI Serviceによるセキュアな利用環境構
築、社内ルールの策定、定着化に向けた役職員への生成AI活用研修、プロンプト作成支援などを通じて定着化までご支援した結果、34％の業務時間削減を実現できました。
ITサービスC社
カスタマーサポート向け
AIアシスタント開発
カスタマーサポートの問い合わせ対応の効率化のために、カスタマーサポートがお客様から受ける質問に対して、適切な回答案を自動的に生成するAIアシスタントを開発しました。
企業のFAQや問い合わせ対応マニュアル等を学習させた独自AIの構築によって実現。
これによって、問い合わせ対応の工数を37％削減できました。
金融サービス会社M社
業界特化型のAIチャットボットの
プロトタイプ開発
金融領域に特化したAIチャットボットのプロトタイプ開発を支援しました。
企業が有する金融に関するデータ・ナレッジを学習したAIチャットボットをRAGによって構築。
要件定義フェーズからプロトタイプ実装まで約3か月で実現しました。
メディア掲載実績
会社情報
| 会社名 | ゴートマン合同会社 |
| 設立 | 2023年5月 |
| 代表 | 安永裕典 / 入不二経勝 |
| 所在地 | 東京都世田谷区宮坂1丁目6番地26号 |
| 事業内容 | 生成AIソリューション事業 |
| 従業員数 | 14名（業務委託含む） |
役員略歴
安永 紘典
大手信託銀行に入社、機関投資家向け事業の事業企画や営業企画などに携わったのち、AI×Fintechスタートアップに入社。
AIロボアドバイザー事業の事業責任者として資産運用/生命保険のAIロボアドバイザーの開発やグロースに従事。
その後、金融機関向けに金融DX事業を立上げ、事業責任者として複数の大手金融機関へ金融×AIソリューションを提供。
2023年、金融DX事業を大手ベンチャー企業へ売却、当社設立。
入不二 経勝
AIなど最先端のデジタル技術の研究開発を行う大手研究所でソフトウェアエンジニアとてセキュリティソリューションの開発に携わったのち、毎月数百万人が利用するレコメンドアルゴリズムの開発に従事。
その後、AIと金融技術を結びつけるAI×Fintechスタートアップに入社。VPoE兼開発責任者として資産運用/生命保険のAIロボアドバイザーおよび大手金融機関向けの金融×AIソリューションの開発をリード、AIを活用した高度なデータ分析と金融業界特有の問題解決に向けた先進的なアプローチを実現。
2023年に当該事業売却後、当社設立。
